その症状から「狂牛病」とも言われる牛の感染症で、正式には「牛海綿状脳症（Bovine Spongiform Encephalopathy：BSE）」と呼ばれます。感染した牛はBSEプリオンと呼ばれる病原体が主に脳に蓄積することで、脳内に空胞ができ、脳組織がスポンジ（海綿）状になる病気です。BSEが発症した牛は、神経に麻痺を起こし、立ったり歩いたりが困難になり、やがて100％死に至ります。潜伏期間は平均5年、ほとんどの場合が4年から6年と推測されています。現在のところ、生体診断法や治療法はありません。
現時点では明確なBSEの原因は解明されていませんが、病原体は異常プリオンだと考えられています。プリオンそのものは体内に通常に存在しているタンパク質です。特に神経細胞に多く含まれており、神経細胞の構造を保ったり神経から神経へ情報を伝達したりする働きに携わっていると考えられています。このプリオンが何らかの理由で異常化したものがBSEの原因だとされています。
健康な牛がBSEに感染した牛の危険部位を含む「肉骨粉」を飼料として経口摂取する（食べる）ことで感染が拡がったと考えられています。
牛や豚などの家畜をと畜解体するときに出る、食用にならない部分等を過熱等の加工処理をし、乾燥して作った粉末状のものです。主に飼料や肥料に利用されています。
感染すると考えられています。人間の病気で、BSEのように脳組織がスポンジ状になる「変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（variant Creutzfeldt-Jakob disease：vCJD）」が、BSEから人間への感染による病気とされています。
人間への感染は、牛同士の感染と同じように感染牛の特定危険部位に蓄積された異常プリオンを食べることで起こり、感染すると数年から20年以上という長い潜伏期間を経て発症します。根本的な治療方法もなく確実に死に至ると考えられていますが、詳しいメカニズムはまだ解明されていません。
BSEの病原体と考えられている異常プリオンが蓄積しやすいとされていることから、流通経路から排除すべきとされる牛体内の部位のことです。
特定危険部位の範囲は国によって少しずつ異なりますが、日本では以下の特定部位を指します。
現時点ではvCJDの全容がまだ解明されていません。また、加工された牛肉の中に感染牛の異常プリオンが混入されていても、見分ける手立てはありません。そのため、異常プリオンが人間の口に入らないようにすることが最大の予防策であり、その仕組みを実行することが重要です。そのためBSE発生国で生産された牛肉については次の3点が有効であるとゼンショーグループでは考えます。
(1)特定危険部位の完全除去
牛の特定危険部位は異常プリオンが蓄積するとされる部位で、その除去はvCJDを防ぐ上で有効な手段と言えます。
日本ではリスク評価を行い、特定危険部位の除去が行われており、輸入相手国にも決められた基準での実施を求めています。しかし単純な作業ミスにより牛肉に特定危険部位が混入したまま日本に輸出されるという違反も発生しました。特定危険部位の除去に関しては、その完全な実施と関連作業の厳重な管理が求められます。
(2)飼料規制
日本では、特定危険部位は完全に焼却されており、それらが回り廻って私たちの食生活に入り込む余地はありません。しかし牛由来の肉骨粉を、豚や鶏の飼料に使っています。それらの飼料と牛の飼料が、製造や運送の過程で混ざってしまう場合、また農場で牛に誤って与えられた場合等に、牛が肉骨粉を摂取してBSEが広がることが懸念されます。私たちは厳格な飼料規制が必要であると考えます。
(3)BSE検査と安全性の確保
食の提供者には食の安全を保証する責任があります。BSE発生国における検査はその有効な手段の一つです。また、生産農場から消費者の手に渡るまでの過程を把握し各段階で安全性を確保する、トレーサビリティーの強化も必要です。
私たちは消費者の安全・安心を確保するための最善の方法を常に考え、実行していきます。
ゼンショーグループでは2010年12月から当社独自の「ゼンショーSFC」として認定した米国産牛肉を使用しています。 SFCはそもそもBSEの原因とされる物質が飼料に混入していないことを確認・検査した牛であるため、月齢にかかわらず安全を保証するものです。
米国では、2005年から「日本向け牛肉輸出証明プログラム」、2009年には飼料規制強化が実施されています。それに加え、ゼンショーではSFCによる独自の厳しい基準を設け、ゼンショー社員が現地を直接視察し、それらの規制・管理等が確実に実行されているかどうかを確認しています。
はい、安全です。
日本では、国が定めた基準に基づき、都道府県などの地方自治体が食品中の放射性物質について継続的な検査を行っています。その結果、基準値を超える食品については、出荷制限や回収等の措置が講じられ、原則として市場に流通しない仕組みが整えられています。
ゼンショーグループでは、こうした日本の食品安全制度に基づき、安全性が確認された食材のみを調達・使用しています。また、日本の公的な検査に加え、自社の中央分析センターにおいて放射性物質に関する検査を行い、安全性の確認を行っています。
ゼンショーグループでは、食品中の放射性物質について、国の基準値を超えて含まれていないかを確認するため、NaI（TI）シンチレーション方式の測定機器を用いた検査を行っています。
この検査により、基準値を超える可能性がある場合には、ゲルマニウム半導体検出器などを用いた外部の専門機関による詳しい検査を行い、その結果を確認しています。